近年MR技術は、ビジネス市場ではPoCや、実運用を見据えた事例も増えてきておりますが、コンシューマ市場ではほとんど市場形成できていない状態です。

コンシューマ市場形成にあたって、1つ大きな障壁となっているのはハードウェアのコストが高いことです。これまで弊社ではだんグラやMR関連ハードウェアを低コストで提供することによって、この障壁を取り払うアプローチを行ってきました。

3期目を迎え、自社ハードウェアの開発や利用シーンの検証の1つの節目として、次のフェーズである、ソフトウェアやコンテンツの提供に力を入れ始めています。

今後は、より具体的にコンシューマ市場へのMRの普及やマネタイズを推進していき、大阪発のベンチャー企業として、5年後に控えた「大阪・関西万博」では、「MRをただ使うだけの未来」ではなく「MRをどのように活用するのか」という視点で将来の展望を示せるように邁進していきます。

代表取締役社長  山地 直彰